法政大学
特色
特色
「自由と進歩」の学風
法政大学は1880年の設立以来、「自由と進歩」の学風のもと、幅広い分野で社会の変革を支える優れた人材を送り出し、文化・スポーツでも寄与してきた。15学部からなる豊富な学問分野、200を超える部やサークルにユニークな課外活動、東京にある３つの特色あるキャンパス、グローバルな舞台で活躍する人材育成への取り組み。多才な個性が、日本はもとより世界中から、ここに集まってくる。2016年4月から従来の「自由と進歩」を「自由を生き抜く実践知」と表現した法政大学憲章を制定し、「実践知教育」の展開、世界のどこでも生き抜く力を養成していく。
法政大学は1880年の設立以来、「自由と進歩」の学風のもと、幅広い分野で社会の変革を支える優れた人材を送り出し、文化・スポーツでも寄与してきた。15学部からなる豊富な学問分野、200を超える部やサークルにユニークな課外活動、東京にある３つの特色あるキャンパス、グローバルな舞台で活躍する人材育成への取り組み。多才な個性が、日本はもとより世界中から、ここに集まってくる。2016年4月から従来の「自由と進歩」を「自由を生き抜く実践知」と表現した法政大学憲章を制定し、「実践知教育」の展開、世界のどこでも生き抜く力を養成していく。
入試制度
本学では一般入試、大学入学共通テスト利用入試、総合型選抜など、多様な入試制度を設けている。
●T日程入試（統一日程）
全国10会場で実施。
会場…札幌、仙台、新潟、金沢、長野、名古屋、大阪、広島、福岡、東京［法政大学等］
☆複数学部の併願が可能。入学検定料割引もあり、併願２学部目から２万円割引となる。
●英語外部試験利用入試
TOEIC(R)やIELTS、実用英語検定など志望学部が指定する英語外部試験の基準を満たす受験生を対象に実施。法・文学部英文学科・経済学部国際経済学科・社会学部・経営・国際文化学部・人間環境・現代福祉・キャリアデザイン・GIS（グローバル教養）・スポーツ健康・情報科・デザイン工・理工（機械工学科航空操縦学専修除く）・生命科学部の全学科で行われ、基準は学部により異なる。また、受験科目と出題範囲が同一の学部であれば、T日程入試との併願も可能。
●Ａ方式入試（個別日程）
全国６会場で実施。
会場…札幌、仙台、名古屋、大阪、福岡、東京［法政大学等］
●大学入学共通テスト利用入試
・B方式／３教科型の入試。
・C方式／「５教科６科目型」で、国公立大学と併願しやすいスケジュール。国公立大学の合格発表を確認してから、入学手続時に必要な入学金・学費等を納入できる。
☆「T日程」、「英語外部試験利用」、「A方式」、「大学入学共通テスト利用（B方式・C方式）」をすべて利用することにより、同一学部・学科で最大５回の受験チャンスがある。
※学部によって異なる。
●T日程入試（統一日程）
全国10会場で実施。
会場…札幌、仙台、新潟、金沢、長野、名古屋、大阪、広島、福岡、東京［法政大学等］
☆複数学部の併願が可能。入学検定料割引もあり、併願２学部目から２万円割引となる。
●英語外部試験利用入試
TOEIC(R)やIELTS、実用英語検定など志望学部が指定する英語外部試験の基準を満たす受験生を対象に実施。法・文学部英文学科・経済学部国際経済学科・社会学部・経営・国際文化学部・人間環境・現代福祉・キャリアデザイン・GIS（グローバル教養）・スポーツ健康・情報科・デザイン工・理工（機械工学科航空操縦学専修除く）・生命科学部の全学科で行われ、基準は学部により異なる。また、受験科目と出題範囲が同一の学部であれば、T日程入試との併願も可能。
●Ａ方式入試（個別日程）
全国６会場で実施。
会場…札幌、仙台、名古屋、大阪、福岡、東京［法政大学等］
●大学入学共通テスト利用入試
・B方式／３教科型の入試。
・C方式／「５教科６科目型」で、国公立大学と併願しやすいスケジュール。国公立大学の合格発表を確認してから、入学手続時に必要な入学金・学費等を納入できる。
☆「T日程」、「英語外部試験利用」、「A方式」、「大学入学共通テスト利用（B方式・C方式）」をすべて利用することにより、同一学部・学科で最大５回の受験チャンスがある。
※学部によって異なる。
資格
●取得できる資格／中学校教諭一種免許（現代福祉学部臨床心理学科・GIS（グローバル教養学部）・情報科学部・デザイン工学部を除く）・高等学校教諭一種免許（デザイン工学部・GIS（グローバル教養学部）を除く）・学校図書館司書教諭・図書館司書・社会教育主事・博物館学芸員・認定心理士（文学部心理学科・現代福祉学部臨床心理学科）など
国際教育
●派遣留学制度／学部を問わず、３・４年次に海外の22カ国・地域65大学へ１年または半期派遣する留学制度。派遣先の授業料は全額免除され（ただし留学年度の本学の学費は本人負担）、最大100万円の奨学金を支給。また学部により30〜60単位を限度に卒業所要単位として認定。
●グローバル化するキャンパス／キャンパスでの学びを通して、異文化への理解を深め、広い視野を持てるよう多彩な機会を用意している。ERP（英語強化プログラム）では、ネイティブスピーカーによる全て英語の授業が行われ、少人数・双方向の形態により、英語４技能のスキルアップを図ることができる。加えて3キャンパス全てにGラウンジが設置され、留学生と気軽にコミュニケーションをとれる空間が整備されている。キャンパス内で身につけた実践的な語学力を、「国際ボランティア」や「国際インターンシップ」、自分に適した多彩な留学プログラムで生かすことができる。●学部独自の留学制度／現地で環境問題の見聞を広める人間環境学部の海外フィールドスタディをはじめ、学部の学びに合わせた留学や海外研修制度が充実している。 
●グローバル化するキャンパス／キャンパスでの学びを通して、異文化への理解を深め、広い視野を持てるよう多彩な機会を用意している。ERP（英語強化プログラム）では、ネイティブスピーカーによる全て英語の授業が行われ、少人数・双方向の形態により、英語４技能のスキルアップを図ることができる。加えて3キャンパス全てにGラウンジが設置され、留学生と気軽にコミュニケーションをとれる空間が整備されている。キャンパス内で身につけた実践的な語学力を、「国際ボランティア」や「国際インターンシップ」、自分に適した多彩な留学プログラムで生かすことができる。●学部独自の留学制度／現地で環境問題の見聞を広める人間環境学部の海外フィールドスタディをはじめ、学部の学びに合わせた留学や海外研修制度が充実している。 
N E W S
●学内で受講できる公務員講座／近年の公務員人気の高まりを受け、キャンパス内で「公務員講座」を開講。１〜４年次まで段階的なカリキュラムを編成し、目標の試験に向けて着実に力をつけられるようになっている。講座内容は筆記試験対策だけでなく、二次面接や論文への対策も充実。学外の専門学校よりも格段の安さで、万全の学習サポートを受けることができる。また、欠席の補講や復習として、Webで授業を視聴できるほか、担任講師による定期的なホームルームや個別の学習相談・進路相談の機会を設けるなど、フォロー体制も充実。
●マスコミ業界志望者対象の「自主マスコミ講座」／マスコミ関係の卒業生や関係機関の協力を得て自主的に運営。 2023年度で36期を迎え、約1,400人以上の卒業生がマスコミ業界で活躍している。全学部の１〜３年生を対象に選考し、少人数制で実践的な授業を行う。１・２年次は基礎コース、３年次は志望業界別（アナウンサー、ジャーナリスト、出版、放送、広告）のコースに分かれて学ぶ。講師・講座生の熱意と卒業生の協力により、マスコミ業界をめざす意欲ある学生の夢の実現をサポートしている。
●多様な奨学金制度／意欲的に学ぶ学生をサポートするための独自の奨学金制度も充実。経済的な支援を主目的とした制度や学業・スポーツ・芸術・ボランティア活動といった分野で優秀な学生を奨励する制度など、さまざまな奨学金制度がある。日本学生支援機構、民間奨学財団、地方公共団体等の奨学金も利用可能。
●マスコミ業界志望者対象の「自主マスコミ講座」／マスコミ関係の卒業生や関係機関の協力を得て自主的に運営。 2023年度で36期を迎え、約1,400人以上の卒業生がマスコミ業界で活躍している。全学部の１〜３年生を対象に選考し、少人数制で実践的な授業を行う。１・２年次は基礎コース、３年次は志望業界別（アナウンサー、ジャーナリスト、出版、放送、広告）のコースに分かれて学ぶ。講師・講座生の熱意と卒業生の協力により、マスコミ業界をめざす意欲ある学生の夢の実現をサポートしている。
●多様な奨学金制度／意欲的に学ぶ学生をサポートするための独自の奨学金制度も充実。経済的な支援を主目的とした制度や学業・スポーツ・芸術・ボランティア活動といった分野で優秀な学生を奨励する制度など、さまざまな奨学金制度がある。日本学生支援機構、民間奨学財団、地方公共団体等の奨学金も利用可能。
就職
●卒業生の主な就職先
みずほフィナンシャルグループ、三井住友銀行、三菱UFJ銀行、りそなホールディングス、あいおいニッセイ同和損害保険、SMBC日興証券、損害保険ジャパン日本興亜、大和ハウス工業、富士通、NEC、三井不動産リアルティ、マイナビ、ANAエアポートサービス、全日本空輸、JR東日本、日本年金機構、法務省、財務省、厚生労働省、防衛省、最高裁判所、警視庁、市区町村、都道府県庁 ほか
みずほフィナンシャルグループ、三井住友銀行、三菱UFJ銀行、りそなホールディングス、あいおいニッセイ同和損害保険、SMBC日興証券、損害保険ジャパン日本興亜、大和ハウス工業、富士通、NEC、三井不動産リアルティ、マイナビ、ANAエアポートサービス、全日本空輸、JR東日本、日本年金機構、法務省、財務省、厚生労働省、防衛省、最高裁判所、警視庁、市区町村、都道府県庁 ほか
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