●経済学部生限定のプログラムが始動
「金融選抜プログラム」／金融を学術的に理解し、実践を通して実務スキルを身に付けるプログラム。金融業界で活躍する卒業生団体と連携したプログラム生限定の実践講座のほか、金融に関する資格取得支援やSPI 対策を行います。
「公共選抜プログラム」／公務員や政府関係機関、商工団体などをめざすプログラム。プログラム生限定のワークショップやインターンシップ科目のほか、経済学的視点を持ち、現代社会に貢献できる人材を育成します。

【2023年度参考】
●一般選抜
（本学会場のほか、札幌、仙台、水戸、宇都宮、高崎、千葉、横浜、新潟、静岡に地区試験場）
●共通テスト利用選抜
●コミュニケーション学部
　AO選抜（総合型・英語資格利用型）
●キャリアデザインプログラムAO選抜
●現代法学部　自己推薦選抜
●経営学部
　簿記資格取得者選抜
●資格取得者選抜
●スカラシップ選抜
●スポーツ実績者選抜
●スポーツ特別選抜
●指定校推薦選抜　他

●ＴＫＵチャレンジシステム
東京経済大学の教育システムは、３層構造で基礎から応用までを段階的に学べるようになっています。社会人としての基礎力を身につける「ベーシックプログラム」、専門分野を学ぶ「学部・学科等教育」、高度な資格や語学力を習得する「アドバンストプログラム」です。また、主体的に考え行動できる力を育成することを狙いとして、「演習科目（ゼミ）」と「キャリア教育」を重点的に強化しています。
●ベーシックプログラム
すべての学生に身につけて欲しい10種の基礎力を養成するプログラム。建学の精神「進一層」の力（チャレンジ精神）をはじめ、大学での学びや社会の現場で必要となる日本語力や数的思考力、社会人として必要なマナーやコミュニケーション力などを育成します。
●学部・学科等教育
少人数かつ学生主体で専門的に学ぶゼミと、多様な学問分野から幅広い知識や教養を身につける講義の両方向のアプローチで、教養と実学の力を兼ね備えた学生を育成します。
●アドバンストプログラム
少数精鋭でより高度な資格や語学力の習得に挑む「会計プロフェッショナル」「法プロフェッショナル」「金融キャリア」「PRプロフェッショナル」「グローバルキャリア」「英語アドバンスト」プログラムを用意。チャレンジする学生を応援するため、資格取得に向けた専門学校の受講費用や、留学にかかる研修費用などは大学が負担します。

●キャリアデザインプログラム
学部横断型（学部共通）の履修プログラムとして 50名を募集。１年次は４学部の入門科目から自分の興味を見極め、２年次から選択した学部に所属。１～４年次まで段階的かつ継続的に、一貫したキャリア支援を実施します。

半年〜１年間の長期留学、２〜３週間の短期語学研修、１〜２週間の海外ゼミ研修を用意。外国人留学生のサポートを通して異文化交流する留学生チューター制度もあります。

●図書館
蔵書は約84万冊。2014年オープンの680席を有する環境共生型図書館です。
●学習センター
学習の基礎を身につけるために、気軽に何でも相談できる学生と教員の交流スペース。
●グローバルラウンジ　
「コトパティオ」
英語を中心とした多言語コミュニケーションスペース。「ことばを磨きたい学生がいつでも集まれる中庭のような場所」として活用されている異文化交流スペースです。２名の英語ネイティブスタッフが常駐し、学生をサポートします。

●特待生
一般選抜・共通テスト利用選抜の成績上位者200名を対象とする特待生制度。１年次の授業料が免除され、成績により最長４年次まで継続が可能なほか、資格取得支援のキャリア・サポート講座が最長４年間無料で受講できます。
●奨学金
成績優秀で家計困難な学生のための東京経済大学奨学金（月額３万円給付）、国家資格や難関試験を目指す学生のための安城記念奨学金（資格により上限50万円まで給付）など様々な奨学金が用意されています。このほかに正課授業以外の優れた実績を表彰する制度としてTKU進一層賞などもあります。

●キャリア・サポートコース（CSC）
CSCは、資格取得指導に定評のある専門学校と提携して、学内でダブルスクールを実現する制度です（一部学外講座あり）。会計専門職、法律専門職、公務員、ビジネス、情報処理、就職支援の全６コースに25講座を用意しています。受講料がリーズナブルなうえ、出席状況や検定試験の成績が良好な場合、選考のうえで受講料の全額または半額が免除される「CSC受講料免除」の制度もあります。

１年次からの段階的なキャリア形成を重視し、一人ひとりの未来を見据えたキャリア支援を実施。年間1万件以上の就職に関する個別相談を行っています。
主な就職先（2023年3月卒業生）
大成建設、アキレス、伊藤園、不二家、大塚商会、ディップ、JCOM、東日本旅客鉄道、日本郵便、セブン-イレブン・ジャパン、みずほフィナンシャルグループ、大和証券、明治安田生命保険相互会社、EY新日本有限責任監査法人、公務員（内閣府、総務省、関東信越国税局、東京特別区、各市役所）他